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「指名検索が重要だと聞いたけど、増やす方法はある?」 「実際に指名検索数増加を成功させた企業はどうやったの?」 など気になっている方向けに、長年企業の指名検索増加支援を行ってきたホットリンクのコンサルタントが、指名検索を増やすポイントや、成功事例を紹介していきます。
この記事の内容
指名検索とは、自社の製品やサービスに関する固有名詞を含むキーワードで検索することを指します。
例えば、企業名、ブランド名、サービス名、商品名、品番、店名、サイト名、メディア名、キャンペーン・プロモーション名、自社が出版した書籍名などが挙げられます。
ブランドキーワードと言われることもあります。
例)「ホットリンク(会社名)」「hottolink(会社名英語表記)」「hashpick(ツール名)」「fasme(メディア名)」
反対に「一般検索」とは、カテゴリ名など、特定の企業やサービスを含まないキーワードで検索することを意味します。
例)「SNSマーケティング 会社」「飯田橋 カフェ」
一般検索と比較した場合の指名検索の優位性や、指名検索を増やすことのメリットを紹介します。
ヤフーの検索データによると、指名キーワードで検索したユーザー群のサイト訪問後のCVR(購入などのアクション率)は、一般キーワード検索経由で訪問したユーザー群と比較して約12倍高いことがわかりました。
出所:1番目の指名検索「指名キーワード起点」が新たなブランディング指標に
一般キーワードで検索するユーザーは、複数の候補を比較しようとしている一方で、指名キーワードで検索しているユーザーはすでに特定のサービスに決めており、比較をしないため、CVRが高くなる傾向があります。
自社サービスや商品が選ばれる確率が圧倒的に高いというメリットがあるのです。
サイト訪問前も、Googleなどの検索エンジンの検索結果上で、自社サイトがクリックされる確率が高いというメリットがあります。
BACKLINKOの調査によると、検索結果の順位が同じ1位の場合、一般検索のCTRは27.6%程度ですが、指名検索だと60.4%と2.2倍近く高くなることが明らかになっています。
出所:Here's What We Learned About Organic Click Through Rate
一般検索と比較して指名検索の検索ボリュームが小さい場合でも、CTRが高いためサイト流入数が多くなる可能性があります。
指名検索数が増えるとサイトドメインの評価が向上する可能性も考えられます。
Googleは検索結果のランキングを生成するために、サイトドメインの相対的な人気度・重要度を判断する必要があります。以前のGoogleは外部ドメインからの被リンクの数を重視し、人気度を判断していましたが、自作自演リンクや被リンク売買などのスパム行為が氾濫し、被リンクだけでは適切なドメイン評価が難しい状況になっています。
そこで現在のGoogleのアルゴリズムは、被リンクだけでなくさまざまな指標を組み合わせて総合的にドメインの人気度を判定するように変化しており、指名検索数も重要な指標として用いられている可能性が高いです。
指名検索数が増えると、Googleによるサイトドメインの評価が向上し、SEOの強化につなげられるというメリットがあるのです。
指名検索を売上につなげるためには下記2点がポイントになります。
たとえ指名検索結果に自社サイトや好ましい情報が表示される状態になっていたとしても、そもそも指名キーワードで検索する数が少ないと売上にはつながりません。逆に、指名検索数を大幅に増やすことができても、指名検索結果に購入や申込み、来店などのアクションをするために必要な情報や導線が表示されていなかったり、ネガティブな情報が溢れていたりすると売上につながりません。
指名検索を売上につなげる上で、ぜひ上記の2点を意識するようにしましょう。
指名検索されるということは、消費者が「なにかを買いたい/やりたい」と思ったときにカテゴリ内で第一想起されるということです。
第一想起されるためには、まずブランド名を知ってもらう必要があります。知っているだけでなく、生活の中で発生するさまざまなカテゴリエントリポイント(ブランドを想起する入口)とブランド名が消費者の脳内で紐づいている必要があります。
例)「一人でサクッと短時間で食べられる飲食店といえば」 → 「飲食店A」 → 「近くに店舗あるかな?」と思い指名検索
そして、ブランドと紐づいているカテゴリエントリポイントの入口が多ければ多いほど、指名検索される回数も多くなるのです。
このように指名検索を増やすためには、購入につながるカテゴリエントリポイントとブランド名を紐づけて記憶してもらうための認知施策を実施することが肝となります。
関連:SNSブランディングとは?企業の成功事例やよくある失敗も解説
指名検索を増やすためには、前提として消費者が記憶しやすく、検索時に入力しやすいブランド名であることが重要です。
例えば、製品名を認知してもらうために大量の広告を配信したとしても、製品名が「LA4281059827」のような型番だったらどうでしょう?消費者は記憶することも難しいですし、万が一記憶してくれたとしても検索時に入力するハードルが高く、誤入力も多くなるでしょう。
また、ブランド名をユニークな固有名詞にしておくことも重要です。
一般名詞として使われている単語をそのままブランド名や会社名に採用した場合、指名検索をされても検索結果に自社に関する情報が表示されない可能性があるためです。
例)ブランド名を「ブラックコーヒー」にしているため、指名検索してもブラックコーヒーを販売してる他社のECモールが表示される
では具体的にどのような施策を行えば指名検索を増やすことができるのか、施策例を紹介していきます。
指名検索を増やすためにはブランド名の認知度を高める必要があります。即効性がある認知度を高める施策の代表が広告出稿です。
多額の広告予算がある企業の場合、テレビCMなど費用は高いがリーチ量も多い媒体に出稿することで指名検索を大きく伸ばせる可能性があります。
広告予算が少額の場合、少額から配信できるデジタル広告媒体で検証してみる方法もあります。
参考:SNS広告とは?目的・媒体種類別に効果的な運用のポイント・特徴・費用を解説
指名検索を大幅に増やすためには、基本的に多額の広告投資が前提となります。
しかしSNSをうまく活用できると、広告を配信し続けなくても、一般ユーザーのUGC(クチコミ投稿)によって、自律的に指名検索を増やすことができる可能性があります。
参考:UGCとは?クチコミ活用の手法や売上貢献事例をわかりやすく解説
これまでのホットリンクの支援実績から、SNS上のUGC数は指名検索数と相関し、指名検索数は売上と相関することが、データ上で判明しています(※商材や消費者行動の特徴によって、相関関係が変わることもあります)。
このファクトを元に、SNS上で発生したUGCによって指名検索数と購買量が増える一連の流れを表した、SNS時代の新しい購買行動モデルが「ULSSAS」です。
▼ULSSASの流れ
U: UGC(認知)
L: Like(いいね)
S: Search 1(SNS検索)
S: Search 2(Google検索)
A: Action(購買)
S: Spread(拡散)
ULSSASの起点は、自社の投稿や広告配信です。これらにユーザーが接触し「いいね」をするなど興味を持ち、SNS内での検索、GoogleやYahooなどの検索エンジンでの検索と続き、購買、そして新たなUGCの発生につながります。
このサイクルが生まれれば、UGCによって認知が広がり、指名検索数が増加し、購買数が増え、またUGCが発生するといったように、自律的に指名検索数が増加していきます。
具体的なULSSASの回し方について知りたい方は、ホットリンクのコンサルタントとの個別相談会も可能ですので、まずはお気軽にお問い合わせください。
指名検索の増やし方について相談する
認知を形成する手段としてPR施策でメディア掲載を増やす方法もおすすめです。
具体的にはメディアに引用されるプレスリリースを継続的に配信したり、メディアのインタビュー取材を積極的に受けたり、メディアへの寄稿・イベント登壇などの方法があります。
自社サービスや商品に関連するテーマで書籍を出版する方法もあります。
デジタル媒体などではリーチできない層が書籍を手に取り、認知形成や指名検索増加につながる可能性があります。
一般検索経由のオーガニックトラフィックが一定量流入するサイトを持っている場合、SEO記事上でブランド露出を増やすことで指名検索の増加につながる可能性があります。
例えば月間数万〜数十万トラフィックの流入があるが、ブランド名やサービスカテゴリについて訪問者に伝えていない場合、年間で数十万〜数百万人の消費者がブランドを認知する機会を見過ごしているとも捉えられます。
ノイズにならない程度に、ブランドに関する露出を増やすことをおすすめします。
指名検索数を増やしていく上で、指名検索数の現状把握と、認知施策実施後の検証をおすすめします。
指名検索数を確認する方法やツールを紹介します。
Googleが提供している検索に関する分析ツール「サーチコンソール」を利用すると、指名検索における自社サイトの検索結果上の表示回数やクリック数を確認することが可能です。
サイトがなかったり、指名検索に対するSEOができていない場合、実際の指名検索数と乖離が大きくなりますが、適切にSEOできている場合は「指名キーワードにおける自社サイト表示回数 ≒ 指名検索数」となります。
サーチコンソールで指名検索における表示回数を確認する方法は以下です。
Googleトレンドを利用すると、指名検索の相対値の推移を確認することが可能です。
実際の検索数を絶対値で確認することはできず、指定した条件における最大値を100とした相対値の推移であることにお気をつけください。
指名検索数が増えているのか、減っているのかを確認する用途でご利用ください。
Google広告が提供している広告入稿用の「キーワードプランナー」で指名検索数を確認することも可能です。
Google広告を配信していないと、月間平均検索ボリュームが「1,000〜1万」のようにおおまかな範囲でしか表示されませんが、配信していると実際の数値を確認可能になります。
AhrefsやSemrushのような有料のサードパーティーツールを利用することで、指名検索数を確認することも可能です。
企業名やブランド名を含むキーワード検索であっても、売上に寄与しない場合があります。
例えば上場企業であれば「会社名 IR」「会社名 株価」「会社名 決算」など、投資家による検索数が増えても購買数に影響がない可能性があります。また、会社名単体キーワード自体もIR関連の検索意図の割合が多いケースもあります。
また、「会社名 新卒採用」などの採用に関する指名検索も購買につながらない可能性があるでしょう。
「指名検索が増えたのに購入数に変化がない」という状況になったら、どのような指名検索が増えているのかをドリルダウンして分析してみるといいでしょう。
指名検索を購買につなげるためには、検索結果上で適切な情報が表示されるように最適化する必要があります。
指名検索結果の最適化方法について解説します。
最もオーソドックスな指名検索対策はGoogleなどの検索エンジンのSEOです。
指名検索SEOの基本的なチェック項目は以下です。
まずは最も重要な「ホットリンク」のような単体ワードの指名検索結果にどのようなページが表示されているかを確認しましょう。2位以降になっている場合、最適化によって1位にできる余地があると考えられます。さきほど紹介したチェック項目を一つずつ確認してみてください。
表示順位だけでなく、クリックされる確率を高めるために、検索結果上に表示する情報の最適化も重要です。例えばタイトル、説明文、favicon、サイト名、サイトリンクなどの構成要素があります。それぞれの要素が最適化されているかを確認しましょう。
また、自社サイト以外の上位表示ドメインについては、検索結果上の表示内容をコントロールすることは難しいですが、クチコミサイト、掲示板、求人サイトなどの場合、ドメイン遷移後のコンテンツを最適化できる可能性があります。
例)上位表示されているSNS内で良質な口コミを生成したり、公式アカウントから投稿をする
さらに自社サイト以外のドメインでオウンドメディアを運営し、複数ドメインで指名検索結果を最適化する方法もあります。
例)note.com で自社ブログを運営し、自社ドメイン + note.comのドメインで指名検索結果を占有する
メインのブランド名単体キーワードの最適化ができたら、「ほっとりんく」のような表記揺れキーワードや、「ホットリンク SNS運用代行」のようなかけあわせキーワードの検索結果も確認し、最適化するようにしましょう。
頻繁に同一の内容で問い合わせがある場合、FAQページを作成し、ユーザーが問い合わせしなくても検索して問題を解決できるようにしておくのもいいでしょう。
例)〇〇 支払い方法
指名検索で自社ドメインを上位表示できない場合や、広告枠を含めて検索結果を占有したい場合、Google検索広告やYahoo広告などのリスティング広告を出稿することも検討しましょう。
特に競合が自社の指名キーワードにリスティング広告を出稿している場合、SEOで自社サイトが1位表示されていても埋もれてしまう可能性があります。その場合、リスティング広告で広告枠の1位を獲得することも有効な施策になり得ます。
競合企業に連絡し、お互いの指名キーワードにはリスティング広告を出稿しないように連携するのもいいでしょう。
また、SEOで指名検索1位を取れていても、自社の指名検索結果上で特定のサービスや訴求を強調したい場合、リスティング広告を出稿するケースもあります。
例えばマクドナルドはデリバリーサービスの浸透を目的に「マクドナルド」の指名キーワードにリスティング広告を出稿していたことがあります。
店舗やローカルビジネスなど位置情報が重要なビジネスの場合、GoogleマップなどのMEO(マップ検索エンジン最適化)も重要です。
近くに店舗があるかを知りたいユーザーがマップ上で指名検索をした際に、適切な情報が表示されないと来店機会を失する可能性があるためです。
GoogleマイビジネスからGoogleマップ上に店舗を表示できるので、ローカルビジネスの場合、必ず登録しておくようにしましょう。
また、Googleマップを対象にローカル検索広告を出稿することも可能です。
現代の消費者はGoogleやYahooなどの検索エンジンだけでなく、X(旧Twitter)やInstagramなどのSNS上で日々指名検索を行っています。
SNSの指名検索結果上で、確認するべきポイントは主に以下の2つです。
SNSで指名検索をする消費者は公式情報だけではなく、実際にサービスや商品を利用した一般消費者によるクチコミを確認することを目的としていることが多いです。
SNSにおける良質なUGCの増やし方についてご興味がある方は、UGCマーケティングの専門会社ホットリンクにお気軽にお問い合わせください。
UGCの増やし方について問い合わせる
ここからは、ホットリンクがご支援させていただき、実際に指名検索の増加に成功した企業事例を紹介していきます。
株式会社ジンズ様
1年でUGC数が約4倍に!JINSに聞く、企業SNSの本質的価値とブランドの資産化
上記の事例は、MarkeZineで無料の会員登録をしている方のみ閲覧できます。
株式会社シャトレーゼ様
クチコミ数が1年で約8倍! 店舗売上の増加にも寄与した、お菓子メーカー・シャトレーゼのTwitter活用
アイウェアブランドのJINS様は、ホットリンクの支援開始後1年でSNS上のUGC数が約380%増加し、結果として指名検索数が約165%増加しました。
具体的には下記3つの施策に取り組みました。
第1に質の高いフォロワーを集め、アカウント基盤を強化したこと。第2にユーザー起点のコミュニケーションを促し、UGCのきっかけとなるオーガニック投稿を展開して運用を工夫したこと。第3にキャンペーンの展開です。
事例の詳細について問い合わせる
お菓子メーカーのシャトレーゼ様は、若年層へのアプローチに課題を感じ、X活用を開始しました。
主にUGCを生み出すアカウント運用やX広告、参加型コンテンツ企画を実施。
結果、テキストのみのUGCが1.6倍、画像つきのUGCが11倍になりました。SNS上のUGC増加に比例して、指名検索数も大幅に増えました。
指名検索を増やすためにどのようにSNSを活用すればいいのか、学習におすすめの本をご紹介していきます。
小手先のSNSテクニックではなく、SNSマーケティングを成功させる上で根幹となるULSSASや、UGCと指名検索、売上の関係性について、会話形式でわかりやすく解説した本です。
「SNSマーケティング = 公式アカウント運用」と思っている方に、ぜひ最初に読んでいただきたい1冊です。
書籍の詳細を見る
2023年に出版された、SNSマーケティングにおける、7つの鉄則を解説した書籍です。
鉄則1 トリプルメディアで分解するとSNSのうち手が見える
鉄則2 「言及在庫メソッド」がUGCを爆増させる
鉄則3 単体のSNSアカウント運用は失敗する
鉄則4 プラットフォーム特性の理解が動画を伸ばす
鉄則5 インフルエンサーはフォロワー数で選ばない
鉄則6 プラットフォームごとの「法律」が変われば対策も変える
鉄則7 組織のスキルアップがSNSマーケティングを成功させる
クチコミのつくり方から、成果につながる運用体制の構築まで理解することができます。
一番わかりやすいInstagramマーケティングの入門書!予算や知名度に頼らず結果を出すために必要な考え方や行動を、マーケティングのプロが解説します。
Instagramの詳細なアルゴリズム解説やUGCの醸成の仕方、アカウントの運用手法、インスタで成果を出しやすい写真の撮り方などについて、書籍に掲載されています。
企業のSNSマーケティングを支援しているホットリンクは、定期的にSNSマーケティングに関するセミナー・ウェビナーを実施しています。
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ここまで指名検索を増やす方法や、指名検索結果の最適化について解説してきました。
SNSを用いて実際に指名検索を増やすためにはさらに踏み込んで、SNS戦略や具体的な施策について理解する必要があります。
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