売上影響を可能な限り可視化し、データを元に再現性のある勝ちパターンを構築。瞬間風速ではなく、成果が積み上がっていくことを目的とする。

ホットリンクは何ができるの?
企業では活用が難しいUGC。
ホットリンクがこれらを使いこなせるのは
3つの強みがあるからです。
強み その1
ホットリンクがゴールに置くのは、SNSの運用や、フォロワー数・エンゲージメントの増加そのものではありません。
企業が達成したい売上や事業成果を起点に、SNSがマーケティング全体の中でどんな役割を担うべきかを定義し、KGI、中間指標、SNS上のKPIを一本の線でつなぎます。
ブランド認知、指名検索数、売上、店舗集客など、SNSの外側で起きる変化までを見据えて設計するのが特徴です。
例えば「売上を増やす」ためには「指名検索数を伸ばす」必要があり、「指名検索数を伸ばす」ためには「UGCを増やす」必要がある。このように事業成果とSNS施策の関係を分解したうえで、取り組むべき施策と評価指標を決めていきます。
KPIとして設定した指標は、独自の推移レポートを作成してモニタリングしていきます。その上で、何をきっかけにデータが動いたのかをさかのぼって検証し、成果につながる勝ちパターンを組み立てていきます。
目指すのは、一度のバズやキャンペーンで生まれる一時的な成果ではありません。商品やブランドが継続的に想起され、選ばれ続ける状態を、SNSを通じてつくることです。
ホットリンクは「SNSの数字を伸ばす会社」ではなく、「SNSを事業成果につなげる会社」です。
強み その2
ホットリンクは、大手企業を中心にこれまで240社以上をご支援しており(2026年8月時点)、UGCを起点としたSNSマーケティングを研究・支援してきました。
重視しているのは、生活者が商品やサービスを実際に体験し、自分の意思で発信する自発的なUGCです。
「UGCを増やす」施策というと、企業が投稿を依頼するPR投稿や、プレゼントキャンペーンによって一時的に生まれる投稿を指すことがほとんどです。
こうした投稿と、生活者が自らの意思で発信するUGCとでは、広がり方も質もまったく異なります。自発的なUGCの創出を軸にご支援できる企業は極めて稀です。
自発的なUGCは、投稿者のフォロワーや、同じ興味・関心を持つ人たちへ自然に広がります。UGCに触れた人が商品を認知し、SNSや検索エンジンで調べ、購買し、その体験を新たなUGCとして発信する。
認知から検索、購買、そして次の発信へ。この循環を作ることができるのが、ホットリンクのUGCマーケティングの強みです。
企業アカウントからの発信だけに依存せず、生活者の声そのものが新たな認知やブランド想起を生み、指名検索や購買につながっていきます。施策が終われば消えてしまう一時的なリーチではなく、UGCや指名検索として積み上がり、売上に貢献し続ける資産を築いていきます。
強み その3
SNS支援の多くは、投稿内容や運用方法といったWHAT・HOWの支援です。
しかし、成果を左右するのは、その手前にある「なぜやるのか(WHY)」「誰に届けるべきか(WHO)」という部分です。ホットリンクのコンサルタントは、ここを一緒に考えるところから伴走します。
WHYとWHOを明らかにするために活用するのが、SNS分析・ソーシャルリスニングの領域で長年蓄積してきたデータと分析ノウハウです。
SNS上のUGC、生活者の関心や悩み、商品が話題になるタイミング、情報が広がりやすいコミュニティ、競合ブランドとの違いなどを読み解き、生活者が商品について語る理由や、購買に至るまでの背景を明らかにしていきます。
こうして解像度を高めたWHYとWHOをもとに、ターゲット、ポジショニング、コミュニケーション戦略、コンテンツ、プロモーション、KPIまでを一貫して設計します。WHATやHOWの精度は、その手前にあるWHYとWHOの解像度で決まります。
企業アカウントのフォロワー数やエンゲージメント率といった指標だけでは、こうした背景は見えてきません。
SNSを活用して売上を増加することがご支援の目的です。さまざまなデータを分析することによって勝ちパターンを構築します。
現状の把握と、改善ポイントの可視化
成果につながる具体的な戦略と運用設計を構築する
各種アクションにおける実行支援やフォロー
データに基づき、戦略と施策を進化させる
現状の把握と、改善すべきポイントを可視化します。
商材特性や媒体、フェーズに応じて様々な分析を行います。






分析結果をもとに、成果につながる具体的な戦略と運用設計を構築します。
SNSアカウント運用にとどまらず、売上インパクトを出す設計を行います。





二人三脚体制で、各種アクションにおける実行支援やフォローを行います。
投稿の企画・作成から投稿予約まで、運用業務を一貫して代行します。
素材撮影やクリエイティブ制作も対応可能なため、リソース不足の際でも安定した発信体制を構築できます。
新商品や定番商品のリニューアル時に効果的なプロモーション企画を実施します。
話題化と実績づくりの両立を意識し、情報伝播や売り上げ構築のノウハウと分析を活かした企画立案・実行を行います。
X・Instagramを中心に、目的に応じたSNS広告の設計・運用を支援します。
認知から獲得まで幅広く対応し、ターゲティングやクリエイティブの企画も含めたご支援で成果最大化を目指します。
現状の把握と、改善すべきポイントを可視化します。
商材特性や媒体、フェーズに応じて様々な分析を行います。




UGC数が1年で9倍、画像付きの投稿は105倍に。UGC数増加に比例してPOSの売上も伸び、総売上アップに繋がりました。

UGCの切り口を増やす企画と、ユーザーが投稿したくなる継続的な運用の結果、InstagramでのUGC数が8ヶ月で6倍に増加。

私たちは、お問い合わせがあったからといって、闇雲に X マーケティングを薦めることはしません。しっかりとヒアリングを行い、 X マーケティングが手段として最適かどうかをきちんと判断したうえで、ご契約するようにしています。
メリット その1
SNSは、他のメディアとは特性が大きく異なるため、各SNSの特徴にあわせた戦略立案・施策実行をしていくことが成果を出すために重要となります。
SNSの知見がない方がSNSを活用をする際によくありがちなのが「他のメディアでのマーケティング活動の延長でSNS運用を実施してしまう」ことです。
ユーザー観点では、SNSは企業の宣伝のための場ではなく、ユーザーが日常的に楽しみながら投稿・閲覧するメディアです。
そのため、他メディアの延長で宣伝色が強い投稿をしてしまうと、ユーザーに受け入れられず、結果として成果を出すことができません。 SNSのコンサルティングを支援している専門企業は「多くの企業を長年支援してきた知見」と「SNSの最新トレンド理解」を持ち合わせているため、自社だけで運用するよりも成果を出せる確率が高くなります。
メリット その2
SNSはアップデートが激しく、トレンドが日々変動していくメディアです。そのため、「外部環境の変化」と「実際の運用における成果・状況」を踏まえて、PDCAを素早く回し続けることが大切になります。
外部環境の変化に関しては「メディアのアルゴリズムの変化」や「ユーザーの利用方法やトレンドの変化」「他社成功事例の把握」など。実際の運用における成果・状況に関しては、「フォロワーやエンゲージメントなどのアカウントの数値」を把握することも重要ですが、アカウント以外の状況を把握することが重要です。
SNSコンサルティングを提供している専門企業では、上記のデータや状況の把握・分析を定常的に実施しているため、PDCAを社内で素早く・正しく回すための支援が可能です。
メリット その3
運用代行とは異なり、基本的には社内でSNSを運用いただくため、SNS活用に関するノウハウを実践を通じて獲得することができます。
また、コンサルティングを通じてSNS活用に対する正しい考え方を知っていただくことで、意思決定の判断軸を持つことができるようになるため、将来的には自走してSNSを運用できる状態を目指すことが可能です。
ポイント その1
SNSコンサルティングの会社を選定する際に、最大の見極め基準は「実績」「事例」が豊富にあるかどうかです。
クライアント名・ブランド名が開示されている具体的事例を出している支援企業は信頼できます。
クライアントは成果が出てないSNSコンサルティング企業の事例には実名ででたがりませんので、実名事例があるということは「SNS支援で成果が出せている」「クライアントに信頼されている」ことの証明になります。
ポイント その2
SNSは日々のトレンドの変化が早く、またユーザー中心のメディアであるため変数が多く、自社サイトやオウンドメディアなど他のメディアでのやり方が通用せず、ブランドにあわせた戦略設計ができるかが肝になります。
依頼を検討している会社が、「投稿改善レベルの知見」しかないのか、「売上という成果につなげるため、自社にカスタマイズした戦略策定」までできるかは、支援会社を選ぶ上で重要な観点となります。
ポイント その3
SNSコンサルティング会社の中でも、「マーケティング全般にも知見がある支援会社」と「SNSの知見はあるが、マーケティング全般の知見はない会社」に大きく分かれます。
SNSを活用したマーケティングは「SNS運用が目的」ではなく、「SNSを活用して売上など上流のKGIに貢献することが目的」となります。
そのため、SNS運用の知見しかない場合には、「表向きのSNS運用は上手いが、KGIには影響がない」となってしまうケースが多いです。SNSだけではなく、マーケティング全体の知見があるかも確認した上で、支援会社を選ぶと良いでしょう。
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