活用例に学ぶ！企業のSNSマーケティングのコツ【Twitter・Instagram・Facebook・LINEの特徴

TwitterやInstagram、FacebookなどのSNSを使ってマーケティングを行うことは一般的になりつつあります。

SNSマーケティングは販促やブランディングに効果的というメリットがある一方、使い方を誤ってしまうと企業イメージをダウンさせるリスクもあるため、特徴をよく把握しながら運用することが重要です。

また、各SNSでマーケティングツールとしての特徴も異なります。

今回はTwitter・Instagram・Facebook・LINE公式アカウント（LINE＠）それぞれの成功事例を踏まえながらマーケティングへの活かし方の概要をご紹介します。

どう活用できる？SNSマーケティングの概要

サービスごとの特徴に違いはありますが、SNSは個人間のつながりを重視したサービスです。そこへ企業が入っていくことにより、これまでのマーケティングではできなかったさまざまなことが可能となります。

たとえば、販促・集客チャネルの拡大が挙げられます。

SNSで情報を発信することにより、新商品やおすすめ商品の情報がユーザーへ行き渡り、販促や集客につながります。また、マス広告や店舗サービスなどでは得られないファンを獲得できる点もSNSの特徴です。

発信内容を工夫すれば、会社やブランドのファンになってもらうこともでき、簡単には競合へ流れないロイヤルカスタマーを醸成することもできます。

SNSマーケティングのメリット

SNSマーケティングを行う上でのさまざまなメリットのひとつは、低予算で活用が行える点です。

LINE公式アカウントを除けばサービスの利用自体は無料であり、広告を配信する際もターゲットを絞り込んで少額から配信できます。また、若年層の利用者が多く、狙ったターゲット層へリーチさせやすい点もメリットです。

その上で、やり方次第ではマス広告を超えるような大きな成果を得ることも可能です。SNSマーケティングを駆使し、大手のシェアを奪い取るようなブランドも登場しています。

本を買う、カフェへ行く、飲み会に使う居酒屋を決めるなど、日常の行動の多くがSNSきっかけで行われるようになってきている点も見逃せません。これは、SNSのユーザー数が増加してきているためです。

行動の起点となる「認知」をSNSが担うようになってきているため、企業のマーケティングにおいて、今SNSマーケティングを始めることは大きなメリットです。

行動の起点となる「認知」を得るには、SNSにおいてはユーザー同士のクチコミが大きな役割を担います。

SNSに多くあふれている個人の意見により、企業や商品についての認知が広がることがあります。こういったユーザーによる意見のことを、UGC（ユーザー投稿コンテンツ）といいます。

UGCは通常、企業がコントロールすることはできませんが、UGCを生み出す企画やきっかけ作り次第では多くのUGCをユーザーに生み出してもらうことも可能です。

SNS時代には、「ULSSAS」という購買プロセスが生まれています。
UGC、Like（いいね）、Seaarch（SNSでの検索）、Seaarch（検索エンジンでの検索）、Action（購買）、Spread（拡散）の頭文字を取った言葉で、図で表すと以下のような形になります。

SNSの普及によって生まれたULSSASをうまく引き出すには、購買サイクルの起点であるUGCを最大限に活用することがポイント。

参考：SNS時代のマーケティングフレームワーク、「ULSSAS（ウルサス）」とは　#ホットリンク｜ムロヤ｜note

SNSはユーザー数が増加しているため、UGCを活用してULSSASのサイクルが回せるようなSNSマーケティングを始めることは、大きなメリットとなります。

企業のTwitter活用例

Twitterは、1投稿140文字の制限があり、気軽に投稿しつつユーザー同士で交流が楽しめるSNSです。2019年の月間アクティブユーザー数は4,500万人とLINEの次に多く、「いいね」や「リツイート」などの機能により拡散性が高いことも特徴に挙げられます。そのため、新商品の認知やキャンペーンの想起など、話題作りが得意なSNSです。

参考：「Twitter Japan」Twitter

Twitterをマーケティングに活用している企業は多く、気軽に投稿できる特徴を活かし、さまざまな工夫がなされています。
活用に成功している企業アカウントとして「ローソン」が挙げられるでしょう。

全国展開していることからフォロワー数の多いローソンのアカウントでは、新商品を中心に美味しそうな食べ物やスイーツの情報を主に発信しています。

美味しそうに見える写真の投稿を心がけているだけでなく、新商品やキャンペーンの情報を積極的に流している点もポイント。

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情報の即時性が高いTwitterの特徴を活かし、「今」知って欲しい情報を発信することで販促につなげています。

企業のInstagram活用例

Instagramは、画像や動画コンテンツに特化したSNSです。テキストよりも写真や動画の内容をメインとしています。商品やサービスをはじめとした情報を統一感のあるビジュアルで投稿することで、アカウントの世界観を創出することが可能です。

Instagramを有効活用している企業アカウントとしては、「Tasty Japan」が挙げられます。
Tasty Japanは俯瞰の料理動画メディアの元祖「US Tasty」の日本版であり、2016年の上陸から人気が急上昇、Instagramでは2020年3月時点で国内2位のフォロワー数を獲得しています。

Tasty Japanの特徴は、分かりやすく「作ってみたい」と思わせるレシピ動画の内容に加え、シズル感があり美味しそうに見えるビジュアルにあるでしょう。

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レシピ動画の途中でもシズル感の演出を欠かさず、見ているだけでおなかが空いてくるような動画が支持を集めています。

このように、Instagramには写真や動画といったビジュアルコンテンツで伝えたいことを直感的に伝えられる特徴があります。

情報がリアルタイムに広がるTwitterでは新商品の情報など即時性の高い情報が向いていますが、Instagramでは雑誌のように「見て楽しい」コンテンツが好まれます。そのため、ターゲットの興味を引きつけるようなコンテンツを投稿し、ファンを丁寧に増やしていくブランディングのツールとして活用するのが望ましいでしょう。

Instagramは2019年3月に国内の月間アクティブユーザー数は3,300万人を突破しました。Instagramの親会社であるFacebookの国内月間アクティブユーザー数は同年1月で2,800万人。その後もInstagramがFaceboookの国内月間アクティブユーザー数を上回ったというニュースはありません。

Instagramは、日本国内で人気が非常に高いSNSといえます。

参考：「Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破」Facebookについて

参考：「フェイスブック ジャパン長谷川晋代表が語る、Facebook＆Instagram2019年の展望 (1/5)」MarkeZine（マーケジン）

24時間で消える「ストーリーズ」の利用も多く、企業でも多いに活用できます。

2018年に追加されたショッピング機能では、フィードの投稿などからECサイトへリンクさせることができます。IGTVはフィードでは投稿できない1分以上の動画を投稿できる機能で、キャプション部分にリンクを張って任意のページに誘導するなど、フィードとは違うファンへのアプローチが可能です。

企業のFacebook活用例

Twitterと同じく、コミュニティ内のつながりや拡散力の強いメディアですが、とくにビジネスユースで使われることが多いのがFacebookです。
Facebookはオフラインイベントの集客にも使えるなど、ユーザーを巻き込んでいくような企画や投稿に強いとされています。

さきほども書いたように、日本国内の月間アクティブユーザー数は2019年で2,800万人と、Instagramの3,300万人に抜かれましたが、依然として莫大なユーザー数を誇り、さまざまな企業が情報を発信しています。

Facebookの活用に成功している企業アカウントとしては、「H.I.S. Japan」が挙げられます。

H.I.S.が運用するFacebookページでは、旅行会社ならではの情報網を活用し、お得な情報や観光地のきれいな写真などを掲載しています。また、ユーザーに投稿してもらった写真を紹介したりファンと一緒にランキング記事を作ったりと「ユーザー参加型」の企画も多いです。ユーザーと一緒にコンテンツを作り上げていく楽しさを提供しているのがH.I.S.のFacebookの特徴であり、Facebookの強みを活かした運用をしているといえます。

H.I.S.ではFacebookをはじめとしたSNSアカウントでサマリーとして気軽に楽しめるコンテンツを提供しつつ、自社メディアで本格的な情報を提供するというメディアの使い分けをしています。このようにメディアを使い分けるといった活用方法もひとつの手です。

企業のLINE公式アカウント活用例

LINE公式アカウントは、メールの代替手段としても定着しているLINEの企業アカウントサービスです。「LINE＠」というサービスからスタートしましたが、LINE＠は廃止され、すべての機能がLINE公式アカウントに移行しています。

LINE@、LINE公式アカウントの活用に成功している企業アカウントとして、京都で抹茶スイーツを販売している「伊藤久右衛門」が挙げられます。
伊藤久右衛門ではLINE@導入までに行っていたメルマガの頭打ちに悩んでおり、LINE@でECサイトへの導入を行ったところ、クリック率が大幅に増加したといいます。

参考：「【LINE@成功事例】 EC事業の事例から見える LINE＠の“パーソナル”なメディア特色」ガイアックス ソーシャルメディアラボ

LINE@、LINE公式アカウントは多くのユーザーが普段から使用するLINEをベースにしていることから、「友だち」へ情報を届けやすいというメリットがあります。伊藤久右衛門では画像にリンクを張れる「リッチメッセージ」や柔軟な設定ができるクーポンも活用しており、多彩な機能を使って自社ならではのアプローチができる点も特徴です。

企業がSNSを活用する際の注意点

活用することで販促、集客、ブランディングなどにつながるSNSマーケティングですが、企業がアカウントを持ってマーケティングを行うにはいくつかの注意点があります。

①そもそも活用するかしないか

SNSは人々の生活に根付いており、使い方によっては高いマーケティング効果も期待できます。
しかし、取り扱っている商品やサービスの特性によって、SNSと相性が合わない場合があります。運用にかかる人件費、ノウハウなどを考えて費用対効果がさほど見込めなければ、無理に始める必要はありません。

「SNSをやらない」ということもまた、マーケティング戦略のひとつです。

運用するとなったら、相性やリソースとの兼ね合いから、どのSNSを選択するかをよく吟味する必要があります。自社がアプローチしやすいSNSを選択しましょう。

②運用ポリシーを固めておく

社内で実際にどのような体制を作るか、よく検討する必要があります。そのため、ポリシーは事前に固めておきましょう。

コメントに対する返信をするか、ダイレクトメッセージに応じるか、トンマナはどうするかなどを定めておけば、内容がブレずにトラブルにも対応しやすくなります。
何かあったときのレポートラインを決めておく、対応は業務時間内に収めるなどのルール決めも重要です。

③炎上のリスクを理解する

ユーザー同士のコミュニケーションが活発で、コミュニティがオープンになりやすいTwitterやFacebookは、拡散性の高さと炎上のリスクが表裏一体だといえます。

風評被害などによる不幸な炎上もありますが、社員の不祥事や企業が原因で起こった事故・事件、不用意な発言など、炎上の多くには原因があります。

SNSはユーザーと企業が直接接点をもてるため、企業の周りで何かあれば意見が集中する特徴があります。基本的には「炎上の火種を起こさない」ことが大切です。
また、SNSへの投稿内容はユーザーの反感を買うような内容を避け、間違った情報などは流さないように注意しましょう。

自社に合った活用方法を模索しよう

SNSマーケティングは社内できちんと体制を作って効果的な運用ができれば、販促やブランディングなどに高い効果が期待できます。

SNSは中長期的にリーチやファンを増やしていくマーケティング手法です。
すぐに売上に効果が出るものではありませんが、フォロワーが増えれば顧客接点を絶えずに持ち続けられ、クチコミが安定的に発生するようになれば広告費をかけずにプロモーションを打つことも可能です。丁寧にファンを増やし、将来的な地盤を固める手段として活用しましょう。

ホットリンクのSNSマーケティング支援事例は、こちらから。